当サイト室長のスノーキー(小手川征也)です。
2018年10月以降の株式市場の暴落がリーマン・ショック時と比べられることが多いです。
以下の投稿でも比較チャートを掲載しました。
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2018年12月の暴落(パウエルショック)は「リーマン・ショック級」なのか 株 為替 チャート比較
「2018年はあの時と違って好景気だからリーマン・ショックのようにはならない」という楽観論も一部ではあるようですが、リーマン・ショック前の景気はどうだったのでしょうか。
今回の投稿のソースはYouTubeで公開しました動画
今回の投稿のソースは、私自身のYouTubeで公開しました動画です。
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2018年12月の日経平均株価週足チャート
この投稿を書いているのが2018年12月30日なのですが、直近の日経平均株価の週足チャートを掲載しておきます。
2018年の大納会はなんとか20000円をキープして終わりました。
個人的には違和感を覚えましたが・・・。
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リーマン・ショック当時のチャート
続きまして、リーマン・ショック当時のチャートです。
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サブプライムローン問題の表面化以前はアメリカは好景気
この投稿の本題は「サブプライムローン問題の表面化~リーマン・ショック」の前の景気がどうだったのか?ですが、好景気でした。
以下のアメリカの失業率の推移をご覧いただくと、当時の景気の良さがお分かりいただけると思います。
サブプライムローン問題の表面化が2007年夏以降なので、それまでは4~5%台の失業率をキープしており、景気は悪くはありませんでした。
サブプライムローン問題の表面化以降、急激に景気が悪化していったのです。
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サブプライムローン問題の表面化以前は日本も好景気
次に、日本が好景気だったのか?を知るためにこちらは日経平均株価のチャートをご覧いただきます。
期間は2005年7月下旬~2007年7月下旬。
リーマン・ショックの前のサブプライムローン問題の表面化が2007年夏なので、その直前です。
小泉さんが総理大臣で、ホリエモンや村上ファンドが株式市場を賑わしており、2005年ごろは活況でした。
体感的には、2018年より2005年~2006年ごろの方が好景気だったと思います。
当時は中国の景気拡大の恩恵を受けて、日本の株式市場も海運や鉄鋼、商社などの株価が上昇していた記憶があります。
ところが、サブプライムローン問題の表面化以降、急激に株価は下落し、景気が悪化していったのです。
ここまでのチャート画像は楽天証券のマーケットスピードのものです。
ということで、直前まで好景気であっても、株式市場は急激に下がっていき、そのあとに景気の悪化が追いつくことがあるのです。
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まとめ
動画の中でもお話しましたが、株や為替の予測をする際に「今がどうであるか」にあまりこだわりすぎない方がいいです。
これから先に「一段安になってしまったらどうするか」「リーマン・ショックのようなことになったらどうするか」を考えておいた方がいいです。
備えをしておけば行動がしやすいですが、いざ市場がパニックになってしまってから考えようとすると、そこから冷静な判断をするのが難しいので。
暴落相場では株や為替がオーバーシュート(売られすぎ)になることはよくありますからね。
今回がそうならないことを祈ってはいますが・・・。
*追記 相場の混乱時に利益を狙える「VIX指数」をCFDにて取引する方法を以下の投稿で公開しました。
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